公衆浴場における盗撮映像をもとにＤＶＤを制作・販売した行為が、当該盗撮映像に係る被撮影者のプライバシー権・肖像権を侵害し不法行為を構成するとして、ＤＶＤを制作会社らの損害賠償責任が認められた事案（大阪地判平成２１年３月２７日） #テルマエ

甲は，本件訴訟係属中の平成１９年９月８日，全国盗撮犯罪被害対策室の顧問である乙から情報提供を受け，公衆浴場で全裸となった原告の姿が盗撮された本件ＤＶＤ３の存在を知り，その旨原告に伝えた。なお，原告の姿が盗撮されたのは，平成１４年１０月ころから平成１５年５月ころまでの間に，原告が通っていた丙にある公衆浴場であると推測される。